企業幹部が考えるべきAI活用の実際--未来の仕事をどう変えていくのか
平均年齢は60代? IT部門が直面する現実と忍び寄る変化
平均年齢は60代? IT部門が直面する現実と忍び寄る変化
この記事は、思いのほか、事の本質を捉えている気がする。
現在、日本のIT業界は2020年の東京五輪に向けて活況を呈し、「デジタル変革」と呼ばれる潮流が巻き起こる。そうしたさまざまな事柄の結果が出る節目が2025年だ。今回はIT部門や人材を取り巻く現状を踏まえて、2017年から見た2025年の姿を予想してみたい。2025年にどのような事象が考えられ、今から、どのような準備が必要なのだろうか。
IBMメインフレーム、「15年に一度の大型アップデート」
IBMメインフレーム、「15年に一度の大型アップデート」
日本IBMは2017年9月13日、大型メインフレームの新機種「z14」の出荷を始める。現行機種「z13」から2年ぶりの新製品を7月18日に発表した。暗号化機能などセキュリティ面を大幅に強化したのが特徴だ。専用OSの新版「z/OS V2.3」も9月中に出荷する計画。サイバー攻撃対策を急ぐ企業の需要を取り込み、需要減の逆風に挑む。
クラウドの普及もあり、メインフレーム市場を取り巻く環境は厳しさを増している。電子情報技術産業協会(JEITA)によると、2016年度の国内メインフレーム市場の出荷総額は前年同期比29.0%減の315億5200万円。米IBMの業績は21四半期連続の減収で、2017年4~6月期のメインフレーム事業は前年同期比33%減だった。
メインフレーム市場を巡っては日立製作所がハードの製造撤退を決めている。世界で唯一、積極的に事業展開するIBMが戦略の正しさを証明するには、メインフレームの引き合いをシステム構築やクラウドなどの受注につなげて減収をストップし、結果を示すしかない。
ITシステムのモダナイゼーション、二つの落とし穴
ITシステムのモダナイゼーション、二つの落とし穴
従来型モダナイゼーション手法は大きく、「プログラム改善」「ラッピング」「リプラットフォーム」「リライト」「リビルド」「リプレース」の六つに分けることができる(図2)。コストの発生状況や改修要望への対応スピードといったビジネスニーズへの適合状況、競合他社との差別化要素になる機能領域か否か、さらにシステム規模(コードボリューム)などのポイントを現状分析フェーズで明らかにした上で、各手法の中から選択することになる。
この観点は非常に面白い。覚えておこっと
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顧客との個別契約や関係性を重視し、契約締結前の生産着手や仮設定による単価発注など、非定型な個別要望を業務に精通する担当者が一つひとつメインフレーム上のアプリケーションとして実装してきたからだ。このような基幹システムは、本来のSoRに顧客との関係性を重視するSoEの要素を多く取り込んでいる。